オフィスビルのエレベーターに設置するデジタルサイネージ広告は、大手企業の決裁層や富裕層へ効率的にリーチできる媒体として注目されています。
本記事では費用相場や導入メリット、他媒体との違いを情報収集段階の法人担当者向けに解説します。
オフィスのエレベーターサイネージとは何か
エレベーターサイネージとは、エレベーターの乗りかご内やホールに設置するデジタルサイネージ広告のことです。
オフィスビルに設置する場合は、そのビルで働くビジネスパーソンや企業の決裁者層への接触を目的とすることが多く、住宅マンション向けとは訴求の狙いが異なります。
まずは仕組みと特徴を整理します。
エレベーターサイネージの仕組みと表示形式
エレベーターサイネージの表示形式には、乗りかご内に設置する液晶ディスプレイ型と、壁面や扉に映像を投影するプロジェクター型があります。
設置場所は乗りかご内モニターとエレベーターホール設置の大きく2パターンに分かれ、放映時間は数十秒程度の中で複数の広告を切り替える構成が一般的です。
画面はメイン映像に加えて時刻や天気を表示するサイド枠、企業情報を流すフッターなど、複数エリアを組み合わせて表示する媒体もあります。
オフィスビル向けと住宅マンション向けの違い
オフィスビル向けのエレベーター広告は、ビル内で勤務するビジネスパーソンや企業の決裁者層への訴求を主な目的としており、BtoB商材やビジネスサービスの案内に活用されやすい傾向があります。
一方でマンション向けの広告は、居住者やファミリー層へのアプローチを想定し、生活関連サービスや地域情報を扱う内容が中心になりやすい点が異なります。
同じエレベーター広告でも、設置するビルの用途によってターゲット属性と広告内容の傾向が変わることを踏まえて媒体を選ぶ必要があります。
なぜ今オフィスビルでサイネージ広告が注目されるか
オフィスビルのエレベーター内は扉が閉まると外部と隔てられた閉鎖空間になり、乗車中の人が自然と画面へ目を向けやすい環境です。
スマートフォンの操作がしにくい短時間の乗車中は、他の媒体に比べて広告への接触や視聴が生まれやすいとされています。
こうした特性から、大手企業やビル利用者、時には富裕層を含む決裁者層に絞ってリーチできる媒体として、東京都心部を中心にエレベーター広告への関心が高まっています。
オフィスのエレベーターサイネージの広告料金相場
エレベーター広告の料金は、設置するオフィスビルのエリアや放映期間、対象となるエレベーターの台数などによって大きく変動します。
都心部の大手企業が入居するビルほど費用が高くなる傾向がある一方で、正確な金額は媒体資料や代理店への問い合わせで確認する必要があります。
ここでは比較検討の目安として、料金に影響する要素と課金方式の考え方を整理します。
料金を左右する主な要素
エレベーター広告の料金を左右する主な要素としては、まず設置エリアが挙げられます。
東京都心部の大手企業が集まるオフィスビルは、郊外エリアに比べて富裕層や決裁者層へのリーチが期待できるため、料金水準が高めに設定される傾向があります。
また放映期間は1週間単位で契約するケースが一般的で、放映エリアの台数や、動画・静止画・音声の有無といった広告形式の違いも費用に影響します。
インプレッション課金型と予約型の違い
エレベーター広告の課金方式には、大きく分けてインプレッション課金型と予約型の2種類があります。
インプレッション型は乗りかご内での広告表示回数に応じて費用が発生する仕組みで、実際の視聴機会に近い形で費用対効果を捉えやすい点が特徴です。
一方、予約型は一定期間ビルや号機を確保して掲出する契約形態で、特定のオフィスビルへ継続的に訴求したい場合に選ばれやすい方式です。
自社が重視するのが接触回数か、特定エリアへの継続的なアプローチかによって、適した課金方式は異なります。
見積もり前に確認すべき費用の内訳
見積もりを依頼する前には、広告料金に含まれる費用の内訳を確認しておくことが重要です。
具体的には、映像や静止画を制作する制作費、実際にビル内のディスプレイへ配信するための配信費、広告内容が屋外広告物条例や各ビルの基準に適合しているかを確認する審査費用などが代表的な項目です。
これらの費用は媒体やビルによって含まれる範囲が異なるため、正確な金額や条件は各社の媒体資料を取り寄せるか、代理店へ直接問い合わせて確認する必要があります。
オフィスのエレベーターサイネージを導入するメリット
オフィスのエレベーターサイネージには、閉鎖空間ならではの高い視認率、オフィスビル利用者や決裁者層への継続的なリーチ、業種やエリアを絞ったターゲティングという3つのメリットがあります。
他の広告媒体と比べて訴求対象が明確になりやすい点が、法人担当者にとって検討価値のあるポイントです。
手持ち無沙汰な時間に高い視認率で訴求できる
エレベーターに乗っている間はスマホの操作や会話が少なく、多くの人が表示階数や画面へ自然と視線を向ける傾向があります。
この手持ち無沙汰な時間帯に動画や音声付きの広告を流すことで、他の広告媒体よりも視聴されやすい環境が生まれると考えられています。
逃げ場のない狭い空間であることも、広告への接触機会を高める要因の一つです。
オフィスビル利用者や決裁者層へリーチできる
オフィスビルに広告を出稿すると、そのビルで働くビジネスパーソンや企業の決裁者層に対して、通勤や移動のたびに繰り返し接触できる点が特徴です。
BtoB向けの商材やサービスを訴求したい担当者にとって、日常的な接点を作りやすいエレベーター広告は、ターゲット属性が絞られたオフィスビル広告として検討しやすい媒体といえます。
業種やエリアを絞ったターゲティングが可能
エレベーターサイネージ広告は、特定のオフィスビル群やエリアを選んで配信できる仕組みを持つ媒体もあります。
ビルの利用者属性に応じて、富裕層向けのオフィスビルや医療従事者が多い施設、介護施設が入居する建物など、業種やターゲット層を意識したセグメント配信を行える点も、他の広告媒体にはない強みです。
自社の商材と親和性の高いビルを選ぶことで、限られた広告予算でも効率的なアプローチにつながります。
導入前に知っておきたいデメリットと注意点
エレベーターサイネージはオフィスビル利用者への高い訴求効果が期待できる一方、電子機器ならではの故障リスクや出稿までの審査プロセス、クリエイティブ設計の難しさなど、導入前に把握しておくべき注意点も存在します。
他の広告施策との組み合わせも踏まえ、導入判断に必要なポイントを整理します。
電子機器のため故障時に表示されないリスク
エレベーターサイネージはディスプレイやプロジェクターといった電子機器を用いるため、故障や定期メンテナンスの際に広告が表示されない可能性があります。
ネットワーク不具合による配信停止のリスクもゼロではありません。
出稿前には、配信保証の有無や不具合発生時の対応範囲、代替措置について代理店や媒体運営会社に確認しておくことが重要です。
出稿までのリードタイムと審査基準
エレベーター広告は、問い合わせから実際の掲出開始まで一定のリードタイムが必要です。
媒体によっては掲出開始の数週間前までにクリエイティブの入稿を求められる場合があり、余裕を持ったスケジュール調整が欠かせません。
また、広告内容には各媒体独自の審査基準が設けられているケースが多く、屋外広告物条例への適合や、同じビル内テナントとの利益相反がないかといった観点でのチェックが行われることもあります。
出稿方法や審査の流れは媒体資料であらかじめ確認しておくと安心です。
情報を詰め込みすぎるクリエイティブの失敗例
エレベーター内での広告視聴時間は数秒から十数秒程度と短いため、情報を詰め込みすぎたクリエイティブは内容が伝わりにくくなる傾向があります。
Web広告やテレビCMの素材をそのまま流用すると、文字量や展開のテンポが合わず、効果測定の結果が思うように伸びないケースも見られます。
短時間で要点が伝わるシンプルな構成を意識し、媒体特性に合わせたクリエイティブを設計することが望ましいといえます。
よくある質問
ここでは、オフィスのエレベーター内サイネージ広告の導入を検討する際によく寄せられる質問をまとめました。
広告の種類や料金の確認方法、出稿までの期間、依頼先の探し方など、比較検討を進めるうえで気になりやすいポイントについて、順番に回答します。
まとめ
オフィスビルのエレベーターサイネージは、決裁者層への訴求力と高い視認率が魅力の広告媒体です。
料金はエリアや期間、課金形式によって幅があるため、複数の媒体資料を取り寄せ、条件をそろえて比較しながら検討することが重要です。
故障リスクや審査期間、クリエイティブ設計の注意点も踏まえたうえで、自社の目的に合う会社へ問い合わせてみてはいかがでしょうか。
